| ケーブルテレビ局は現在どのようなサービスを提供し、またメディア融合時代へ向けて準備をしているのか。第11回を数える「ケーブルテレビデジタル化実態調査」では、全国400社以上のケーブルテレビ局にアンケート調査を依頼、うち159局から回答を得た。ブロードバンド、デジタル放送への真の評価が、各局の回答内容からうかがえる。 |
●「デジタル対応への"本音"」調査回答内訳 今回の調査は、全国のケーブルテレビ局を対象にアンケート形式で実施。3月26日〜4月4日までに寄せられた159局の回答を集計した。地方別回答局数は、北海道・東北12局、関東（東京含む）35局、中部・北陸46局、近畿13局、中国・四国32局、九州は21局。第1種電気通信事業者（予定含む）128局、東京・愛知・大阪組24局（一部隣接エリアへの送信局含む）などで分類したデータも採取した。 ＊各回答の％は基本的には有効回答数に占める割合。      |
（※記事の抜粋。全文は本誌をお読み下さい）
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