特集 開始! 地上デジタル放送
まかせろ! メーカー「1億台以上への挑戦」
三洋電機/シャープ/ソニー/日本アンテナ/日本ビクター/パイオニア/日立国際電気/日立製作所/マスプロ電工/松下電器
(前田 健・寺川雅嗣・浪越善一郎・伊藤隆継・藤崎陽一・五月女 勝・秋山孝男・井本義之・端山佳誠・藤田正明・田口利三)

2004年1月号掲載(※記事の抜粋。全文は本誌をお読み下さい
 
これは「新しい酒を新しい革袋に」だ

 地上デジタル放送はテレビを変える。本当に“テレビ”を置き換えることでもある。それをNHKの竹中一夫・総合企画室[デジタル放送推進]局長は「『箱』から『板』へ」と表現した(8〜9頁掲載)。竹中局長のいう「板」とは薄型テレビのこと。確かに、人気爆発の薄型テレビは、地上デジタル放送にとってこの上ない“追い風”だ。  「新しい酒を古い革袋に入れる」ではなく、まさに「新しい酒を新しい革袋に」入れることになった。

2005年が飛躍の年!?

 日本の全世帯、4,800万世帯に普及したテレビを、どう置き換えるのか。地デジ関係者の大きな課題だ。2011年までにすべて置き換えるためには、これまでの1.3倍というハイペースが必要だ。これをマラソンに例えるなら、スピードと持続力を併せ持つ超人ランナーぶりを発揮しなくてはならない。。  NHKの海老沢会長は11月の会見で、「各メーカーが地上デジタル・BSデジタルの共用受信機の設備投資を本格的に始めている。10月末までに19万台が出荷され、11月末には30万台になるのではないか。2005年にはメーカーの生産能力が年間1,000万台に達し、かなりのスピードで普及が進むと見ている。2011年までに1億数千万台の普及を図ることは大変なことだが、2004年のアテネオリンピック、2006年のワールドカップ・ドイツ大会など、国際的なイベントを機会に、デジタル放送の魅力を理解していただけるように努力したい」と、2005年を一つのポイントに掲げた。

小型テレビの商品戦略がカギ

 そこで「1億台以上のテレビ置き換え作戦」を、メーカーの受信機部門トップにインタビューした。  現在、高級機の薄型テレビがリードしているが、今後のカギは小型テレビの商品戦略にある。総務省「ブロードバンド時代における放送の将来像に関する懇談会」が4月に出した報告書の普及目標([図])では、北京五輪の段階で、デジタルテレビが普及世帯を大きく1,200万台も上回っているが、この“もう1台目”をどう攻めるかだろう。  放送が始まり、デジタル放送波の実際を経験すれば、これまでのテレビとは違うスタイルが提案されるのではないか。例えば、マルチパスに強い特長を生かしたアンテナ内蔵型で、燃料電池搭載といったユニークなテレビが登場するとか−−。  こんな楽しくワクワクする「新しい革袋」が、購買意欲をさらに刺激するはずだ。




(※記事の抜粋。全文は本誌をお読み下さい

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